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ETFと投信、どちらが自分に合っているのか?違いと特徴を確認

ETF(Exchange Traded Fund、上場投資信託)と投資信託の最大の違いは、市場に上場されているかどうかだ。ETFと投信の違いを知ることで、どちらが自分の考え方、スタンスに合っているのかが分かる。ETFと投信の主な違いを確認しておこう。

ETFは上場、投信は非上場

ETF,投信
(画像=Standret/Shutterstock.com)

ETFは株式上場されている投資信託であり、投信と比べて売買の自由度や利便性が高い。

ETFは株と同じ感覚で取引できる

ETFは市場に上場されているため、株式と同じ感覚で取引することができる。例えば株の注文方法である指値や成行で売買注文を出せる。値動きを見て、タイミングを見計らってETFを売買することもできる。株取引に慣れた投資家には、ETFは親しみやすいだろう。

ETFは市場が開いていればいつでも売買できる

通常の投資信託は1日の基準価格が決まっており、その価格でしか売買することができない。しかしETFは市場が開いている時ならいつでも売買することができる。

その代わりETFは、需要と供給のバランスによっては売買が成立しないケース(流動性リスク)もある。投信は、基準価格で投信の運用会社に売却するだけなので、流動性リスクはない。

ETFは信用取引・空売りができる

ETFは、株と同じように信用取引や空売りができる。信用取引とは現金や株式を担保として証券会社に預ける代わりに、証券会社からお金を借りて売買する取引のことだ。自己資金にレバレッジをかけて、より大きな資金をETFの購入に充てることができる。

空売りは、証券会社から株を「借りて売る」方法だ。空売りは、今後価格が下がることを予測して借りた株を売り、下落したら買い戻して利益を得るものである。ETFなら、投資信託ではできない自己資金以上の取引も、価格が下がることを予測して利益を得る空売りもできる。

ETFの信託報酬は投信よりも安い

ETF(上場投資信託)も投信も信託報酬が発生するが、差がある。一般的に、同じような内容のETFと投信ならば、ETFのほうが信託報酬が安い。通常の投信は金融機関などの販売会社を通して購入することができる。そのため、販売会社の手数料も信託報酬に上乗せされてしまう。

一方ETFは、それがかからない分信託報酬を抑えることができる。長期投資になれば保有期間の信託報酬も無視できない。ETFの信託報酬が0.06~0.950%であるのに対し、投信は0.1~1.65%だ。

例えば、TOPIXに連動した三菱UFJ国際-eMAXIS Slim国内株式(TOPIX)の信託報酬は、税込で0.17%。一方同じTOPIXに連動したi シェアーズ・コア TOPIX ETF (1475)の信託報酬は税込で0.0648%だ。長期で保有する場合、投信よりもETFのほうが信託報酬が安い低い分保有コストを抑えられる。

ETFと投信は最低購入価格が異なる

一般的に、ETFのほうが最低購入価格が高い。ETFは、定められた最低売買単位で購入することができる。

例えば、あるETFの基準価格1万円で最低売買単位が10口場合、10口から購入が可能だ。つまり、最低投資金額は10万円ということになる。

一方、投信の多くは1万円前後から購入が可能だ。投信は金額指定で購入することもでき、その最低金額も低く抑えられている。よって、投信のほうがETFよりも少ない金額で投資をはじめることができる。

投信は少しずつ自動積立で買える

投信は、積立投資が可能である。毎月一定の金額を自動積立で買うプログラムもあるため、放っておいても購入し続けることができる。

一方ETFは、これができない。ETFの保有(ポジション)を増やす場合、自分でETFを追加で買う必要がある。少ない金額で少しずつ一定の金額で買いたいなら、投資信託を選ぶ必要がある。買付手数料が無料の「ノーロード」投信もある。

投信は分配金を自動で再投資できる

投信では、分配金で投信を追加購入するコースも用意されている。決算時の分配金を受け取らず、その資金で決算日の基準価格で投信を追加購入できるのだ。再投資する場合でも分配金にかかる税金は発生するが、購入手数料は発生しない。配当金の再投資が簡単にできるのは、投信の強みである。

ETFと投信、それぞれのメリット

ETFのメリットは、市場が開いている時に株取引と同じ感覚で取引が可能なこと。自分の好きなタイミングで、納得できる価格になるのを待って売買できる。

また信用取引もできるため自己資金よりも大きなポジションをとることや、価格の下落を予測して空売りで利益を得ることもできる。

投信よりも信託報酬が安いため、長期投資をする場合、投信よりも低コストで保有し続けることができる。

投信は、ETFよりも信託報酬が高い。その代わり最低購入金額のハードルが低く、1万円程度から買い付けができる。自動積立のプログラムもあるため、一定額を少しずつ継続的に買い足すことができる。また、配当金を自動で再投資することもできる。

文・MONEY TIMES編集部/MONEY TIMES

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