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40代からのiDeCo(イデコ) 商品選びの4つのポイント

個人型確定拠出年金(iDeCo)を始めるにあたり、最も頭を悩ませるのが商品選びだろう。iDeCoの商品選びでは、制度の特徴に加え、自身の年齢等の状況によっても選択のポイントが変わってくる。今回は、40代からiDeCoを始める人の商品選択について説明していこう。

40代から始めるiDeCoは2つの点を意識する

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(画像=Khongtham/Shutterstock.com)

iDeCoの商品選びの話に入る前に、40代からiDeCoを始める場合に考慮すべきことを押さえておこう。一般的に、iDeCoを40代から始める場合には、次の点を念頭に置いて商品選びをしたい。

老後資金を明確に意識

20~30代は何かと支出の多い年代だ。住宅購入や教育資金等、多くの金銭面での支出が伴う。目先の資金需要が多く、老後資金の計算を正確に行っている人は少ないだろう。

一方で40代になると、ある程度住宅資金や教育資金等の支出の目処が立ち、自身の老後資金をおぼろげながらも意識し始める。当面の支出の目処が立ち、老後資金の過不足をより正確に計算できる年代だからこそ、正しい準備ができると言える。iDeCoを始める場合にも、自身の状況に合わせた目標リターンを設定するようにしたい。

最大で20年間の積立期間を有効活用

iDeCoの掛金拠出期間は60歳までである。40代からiDeCoを始めれば、最長で20年間積み立てができる。10年以上の投資期間があれば、積立投資で十分にリターンを得られる可能性がある。

例として、企業年金制度のない会社員の掛金上限額である月額2万3,000円を20年間、年率2%の利回りで運用したとしよう。投資元本552万円に対し、複利効果も加わり最終積立金額は約678万円となる。運用益は126万円だ。同じ金額を0.001%の普通預金で積み立てた場合の利息は、現状では1,000円に満たない。

さらに、希望すれば運用を70歳になるまで続けることができる。これらを考えると、40代からiDeCoを始めても十分なメリットを享受できると言えるだろう。

ただし、20~30代と比べると運用の失敗を埋め合わせる時間は少なくなるので、商品選びに際してのリスク管理は慎重に行う必要がある。

商品選びの4つのポイントは?

本題に移ろう。40代からiDeCoを始めるにあたり、商品選びで押さえておくべき4つのポイントを説明していこう。

ポイント1……インデックスファンドで長期投資する

これは長期投資における大原則であり、最も重要なポイントだ。他3つのポイントの基礎に考え方である。

40代からiDeCoを始める場合、投資期間は10年を超える。10年後の経済状況を予測するのはほぼ不可能だ。仮に正解となる予測があったとしても、それを探し出すのは至難の業であり、その答え合わせも10年後になってしまう。

短期投資では、相場を正確に予測する力が重要となる。ただ、長期投資では正解を当てるのではなく、投資期間中の経済状況がどうなったとしても利益を上げられるようなポートフォリオを組むことが大切だ。

また、ポートフォリオ内の各商品も、値上がりする個別銘柄を当てに行くようなアクティブファンドではなく、指標との連動を目的とするインデックスファンドのほうがいいだろう。

ポイント2……ポートフォリオは株式型商品の比率を多めに

iDeCoの商品選びでは、相場が予測不能であることを前提にポートフォリオを組み立てる必要がある。40代からのiDeCoにおいて、ポートフォリオ構築の際に意識したいのは、「株式型商品」の割合を多くしておくことだ。

このことに違和感を覚える人もいるだろう。しかし、株式のリスクは「期間」と「分散」によって、ある程度抑えることができる。

iDeCoでは、毎月の積立額が原則一定なので、株式の値上がり時には購入口数が少なくなり、株式の値下がり時には購入口数が多くなることで、結果として購入価格が平準化される。この仕組みを「ドルコスト平均法」と呼ぶが、この効果を大きく活用できるのだ。

40代からのiDeCoにおいては、10年を超える運用期間を前提に、保守的な運用ではなく攻めながら守るようなポートフォリオを組むようにしたい。

ポイント3……元本保証型商品の比率は抑えめに

iDeCoにおいては、元本保証型商品を選択することもできるが、この比率はなるべく抑えたい。

「元本保証」という言葉の魔力によって、投資商品の半分以上、中には全額を元本保証型商品にする人もいる。しかし、この元本保証型商品の比率を多くしてしまうと、リターンをほとんど得られない可能性が高い。

なぜなら、iDeCoには様々な手数料がかかるからだ。iDeCoでは、最低でも年額約2,000円程度の費用がかかる(加入時手数料を除く)。年間費用が2,000円、掛金月額が2万3,000円で計算した場合、年間掛金に対する手数料の割合は0.7%程度となり、運用収益率がこれを超えなければ収益は得られない。元本保証型商品のみでこれを上回ることは、現状では難しいだろう。

元本保証型商品は、その商品単体の元本は保証されるものの、iDeCo全体で見た場合の元本が保証されるわけではない。iDeCoで投資収益を得るためには、元本保証型商品の比率は少なめにする必要がある。

ポイント4……分散投資が大原則

iDeCoの商品選びにおける最後のポイントは、分散投資を徹底することだ。長期投資では、相場を予測することができないため、投資先を分散させることでリスクの分散をすることが重要だ。

iDeCoの商品選びにおいては、次の3つの次元での分散投資を行うことが望ましい。それは銘柄の分散、地域の分散、資産クラスの分散だ。

投資対象となる銘柄数はなるべく多く、投資地域はなるべく幅広く、資産クラスはなるべくまんべんなく保有することを意識したい。

40代からのiDeCoでは、リスク管理の重要性が高くなる。リターンを狙いつつ、積極的にリスクの分散を図りたい。

40代からのiDeCo これらのポイントを押さえた商品とは?

最後に、40代からのiDeCoのおける商品選びのポイントを参考に、具体的な商品を紹介しよう。上記のポイントを押さえた商品の一例であり、どのような視点で商品選択を行うかの参考にしてほしい。

DIAM DC 国内株式インデックスファンド(運用会社:アセットマネジメントOne)

アセットマネジメントOneが運用し、TOPIX(配当込み)をベンチマークとするインデックスファンドである。同様の商品と比べても、信託報酬等の費用も最低水準だ。iDeCoにおける国内株式への投資では、このようなシンプルなインデックスファンドを選びたい。

マネックス証券や松井証券、みずほ銀行等で取り扱っている。

eMAXIS Slim 先進国株式インデックス(運用会社:三菱UFJ国際投信)

三菱UFJ国際投信が運用するこのファンドは、日本を除く先進国の株式へ投資するインデックスファンドである。ベンチマークはMSCI KokusaiIndex(MSCIコクサイ インデックス)(円換算ベース)であり、先進国の株式市場の値動きをポートフォリオの中に組み込める。組入銘柄数は2018年末時点で1,300を超えており、分散効果が期待できる。

また、同じシリーズの「eMAXIS Slim 新興国株式インデックス」も組み入れれば、国内株式を除く世界中の株式に分散投資できる。

SBI証券やマネックス証券、松井証券等で取り扱っている。

セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド(運用会社:セゾン投信)

セゾン投信が運用しているこのファンドは、国内外の株式と債券に分散投資を行う商品である。特徴は、株式と債券の比率を原則50:50としていることだ。各資産はインデックスファンドで投資を行っているため、基本的には市場動向を気にする必要がない。株式や債券の投資比率を考えるのが難しければ、このような商品でポートフォリオの大枠を固めてもいいだろう。

SBI証券や楽天証券等で取り扱っている。

三井住友・DC外国リートインデックスファンド(運用会社:三井住友アセットマネジメント)

三井住友アセットマネジメントが運用し、日本を除く海外のREIT市場へ投資を行うインデックスファンドである。ベンチマークはS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)だ。資産の分散、地域の分散という観点で、海外の不動産市場の値動きをポートフォリオへ取り込むのも一手だ。その場合は、このようなインデックスファンドを活用すべきである。

SBI証券や楽天証券、マネックス証券等で取り扱っている。

eMAXIS Slim バランス(8資産均等型)(運用会社:三菱UFJ国際投信)

三菱UFJ国際投信のeMAXIS Slim バランス(8資産均等型)は、8資産のインデックスファンドを、原則12.5%ずつ均等に組み込んだ商品である。内訳は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内株債券、先進国債券、新興国債券、国内REIT、先進国REITだ。各資産を均等に組み込んでいるため、この商品のみで分散投資を完結させることができる。商品選びに行き詰ったら、このような商品を選ぶのも手だ。

SBI証券やマネックス証券、松井証券等で取り扱っている。

自身が設定したポイントを満たす商品選びを

金融機関によって取扱商品は異なるため、自身の取引金融機関では今回紹介した商品を取り扱っていないこともあるかもしれないが。多くの場合は同様のコンセプトの商品がある。自身が設定したポイントを満たしているかを念頭に置き、商品名や手数料のわずかな違いは気にせずに購入してみるといいだろう。

文・MONEY TIMES編集部/MONEY TIMES

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